どうして音楽、舞踊分野からは声が出ないの？

日本文化芸術振興会の「文化芸術活動への助成に係る新たな審査・評価等の仕組みの在り方について（報告書案）」へのパブリックコメントで、ブログやtwitterでの発言が活発になっているのですが、どうも気になるのが、演劇以外の分野、とくに音楽や舞踊分野からの声が聞こえてこないことです。これは、劇場・音楽堂法（仮称）に関する議論でも同じなんですけれども・・・。
どうして音楽や舞踊の関係者から、この手の議論について声が挙がりにくいのか。この先は私の憶測で、誤解があったらお詫びして訂正して削除しますが、単に音楽や舞踊の関係者は演劇関係者に比べて育ちがいいとか、異議申し立てをするような声の大きな人がいないとか、そういうことではないんじゃないか。
結局、クラシック音楽やクラシックバレエには、近代日本の夜明けとともに海外から輸入して以来、中央（東京）が頂点、地方は裾野という構造が相当強固に残っているということだと思うのです。その構造には、業界全体として統率できて安定している（だから国も保護しやすい）といった長所もあるんじゃないかと思いますが、逆に、業界にイノベーションが発生しにくいだろうし、地方に突出した才能や活動があるとしても看過されやすい（だから地方では育ちにくい）んじゃないか。
その一方、歴史的に浅い現代演劇やコンテンポラリーダンスは、クラシック音楽やクラシックバレエに比べてマーケットは小さいかもしれないけど、かならずしも東京を経由せずとも、世界から地方に飛び込んでくることも、地方から世界に飛び出していくことも、そんなに珍しいことでもなくなったわけで。
例えばイギリスではサイモン・ラトルとバーミンガム市交響楽団、例えばドイツではピナ・バウシュとヴッパタール舞踊団のように、突出した才能と地方に根差した芸術団体が出会い、世界にも類い稀なる表現を生み出しました。そういう現象が日本のオーケストラや舞踊団に発生する可能性ってあるのでしょうか？私は、英国アーツカウンシルの長い歴史におけるRegional Arts BoardやRegional Officeの役割があったこと、ドイツでは、戦後一貫して国よりも州政府に文化高権があったことは無関係じゃないと思うのです。
国がアーツカウンシルを整備するこのタイミングで、これまでの業界構造を振り返り、声を挙げる人がいてもいいんじゃないかと思いますけど、いかがでしょうかね。